避難行動モデルを作成する上で、災害時に人間は「曖昧な状況定義」下に置かれることを認識しておく必要があります。避難行動をモデルにすると、人の意思決定は「状況判断⇒決断⇒行動」を連続的に繰り返し行われていることが分かります。
今後の津波防災対策の方向性として、①防災の主体は住民であること、②三つの環境的条件（物理的環境、情報的環境、組織的環境）の相互補完関係を住民自身が判断することが重要です。物理的環境に不具合があっても、情報をいち早く入手する手段を構築しておくことや、組織的に団結したりするなど三つの環境を補完し合うバランスを保つことが必要であると説明されました。